英語や他の外国語を学び、仕事に生かしたいと思っている人。もしくは必要に迫られて今勉強している人や、実際に仕事で使っている人。そういった人たちが現在日本にいる場合は、何かしらのメディアを通して、その言語に関連する情報を得ることもあるでしょう。
しかし、日本のマスメディア、特にテレビや新聞といった従来型マスメディアの報道内容について、十分な説明がなされていなかったり、事実を正確に伝えていないのではと感じる機会が増えています。
このページでは、実際に他国で生活・仕事をしてきた経験を踏まえ、日本のマスメディアがあまりふれていない、あるいは適切に説明していない事実や現実をいくつか紹介します。
●友人や客でもない人をもてなす必要はない
外国から友達が日本に来たら、もてなしてもおかしくはありません。友達ですから。同様にクライアントがやって来たら、丁重にもてなすでしょう。顧客ですから。しかしそもそも、自分の友人でもなく、客でもない人をもてなす必要はどこにもありません。たとえ顧客であっても、あまりにも無礼な態度をとったり、犯罪行為を行ったら、当然もてなす必要はありません。
●日本人は白人や黒人からも差別される
アメリカでは黒人差別が～と言いますが、日本人はアメリカで黒人から差別を受けることがあります。もとい、実際差別を受けています。地域によって差はありますが、日本人が多いロサンゼルスでもあります。日本人だけでなく、アジア人全体が対象になっています。
またアメリカだけでなく、ヨーロッパ地域、中東地域でも日本人含めたアジア人は現地人から差別を受けることがあります。これが日本人にとっての現実です。
●国連や国連関連組織はお上ではないし、偉くもない。また勧告には従わなくてもよい。
国連こと「国際連合」は、日本政府や他国の政府の上に立つ存在ではありません。世界保健機関（WHO）や国連教育科学文化機関（UNESCO）といった関連する専門機関も同様です。日本人にとってのお上ではありませんし、特別ありがたがる必要もありません。こういった組織が出す「勧告」は、内容が全て正しい訳ではなく、法的拘束力がないため従う必要もありません。
●台湾の同性婚制度は、既存の婚姻制度とは別の物。
台湾では同性婚が合法化されましたが、これは既存の異性愛者向けの伝統的な婚姻制度とは別に制定されたものです。内容も完全に既存の婚姻制度と同じ訳ではありませんし、また全ての台湾人が同性婚に賛成している訳でもありません。実際のケースを知っていますが、とある父親は同性愛者の息子と口をききません。
日本では、なぜ既存の婚姻制度の方を変えようとしているのでしょうか？
●不法移民、不法滞在、不法就労は犯罪
「不法」とあるように、「不法移民」、「不法滞在」、「不法就労」は全て違法行為、つまり犯罪です。いつまでも住んでよい権利、自由に仕事を探してお金を稼いでよい権利は、どこの国でも自国民の特権だからです。
日本人が観光目的で海外に行く場合、ビザなしで30日から90日滞在できる国が多いですが、その日数以上滞在すると「不法滞在」になり、犯罪です。観光目的で滞在しているのに仕事をしてお金を稼いだら、当然「不法就労」になり、犯罪です。
外国に長期間滞在する場合は、基本的に何らかのビザを取得する必要があります。就労ビザ、学生ビザといったものです。働いてお金を稼ぎたいなら、正式に就労ビザを取得しなければなりません。しかし就労ビザでも学生ビザでも、いつからいつまでという期限が必ずあります。その期間を超えて滞在していたら、不法滞在となります。
これは人権の問題ではなく、法律の問題です。日本のような法治国家では、法律を守らなければなりません。
●「ジェンダー平等」というものは、生物学的男女平等ではない。
「ジェンダー平等」とは、その社会での男女の性的役割のことです。男は外で元気にスポーツしろ、女は家の中でお菓子を作ってろ、といった類のものです。けれども、「女子が外で野球してもいいよね、男子が家でアップルパイ焼いてもいいよね」というのがジェンダー平等です。
しかしそれとは別に、生物学的な男女差は明確に存在します。腕力・体力は男性の方が女性よりも秀でていますし、生殖機能に関する部分は平等にしようがありません。男女に分かれて体育の授業を受けたり、スポーツの公式戦を行ったりするのは、一緒にすると女性が怪我をして授業や試合にならないからです。
「ジェンダー」とは別に、生物学的男女差はあるということ明確に説明しないマスメディア関係者は、スポーツをやったことがないのでしょうか？
●最後に
ニュース番組であれば放送時間に限りがありますし、新聞であれば紙面に限りがありますから、全ての情報を伝えきることが難しいのは理解できます。しかし、重要な部分を伝えず、一部分を切り取ったり、片方に偏った情報を報じ続けるのでは、印象操作をしていると思われても当然ではないでしょうか。
英語や外国語を学んでいる人はぜひ、その言語のメディアも確認してみてください。そしてできれば少なくとも一度は現地に行って、自分の足で状況を確かめてみてください。
